大阪で、BCP
損害保険相談なら
ベストプロポーザルは
企業のリスク対策を支援する
コンサルタントチームです。
経営者保険
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オンラインもご対応中です！
関西の中小・中堅企業BCP コンサルティングの
プロフェッショナル
中小・中堅企業BCP策定サポートセンターは、 関西の中小・中堅企業の策定実績が豊富にあります。
「策定するだけ」で終わらせない、 継続的にバージョンアップさせながら、取引先からの信用向上・業績向上に活用する支援で、 多くの企業様に支持していただいております。
代表あいさつABOUT US
ベストプロポーザル
の特徴・強み
中小・中堅企業BCP策定サポートセンターは、関西の中小・中堅企業の策定実績が豊富にあります。
「策定するだけ」で終わらせない、継続的にバージョンアップさせながら、取引先からの
信用向上・業績向上に活用する支援で、多くの企業様に支持していただいております。
関西の中小・中堅企業BCPコンサルティングのプロフェッショナル
中小・中堅企業BCP策定サポートセンターは関西の中小・中堅企業の策定実績が豊富にあります。 関西の地域の特異性を考慮したうえでコンサルティングを行います。また大企業とは違った中小・中堅企業ならではの課題や事情に理解が深く、相談企業のあらゆるニーズにお応えいたします。 多くの企業様からご依頼をいただいているため、業種特有の慣習や事情にもお応えできます。
取引先からの信用向上への活用支援で圧倒的な実績
「策定するだけ」ではない、策定したBCPを取引先からの信用向上に結び付けるサポートも行います。 策定したBCPをいかに企業の営業活動にプラスに働かせるかは、コンサルティングの腕の見せ所でもあります。 せっかく策定したBCPを活かしたい、といった企業様もぜひ一度ご相談ください。
業績の向上に役立てるBCP策定
BCP策定は取引先からの信用を向上させます。 既存の取引先を守ると同時に、新規の取引先を開拓するためにもBCP策定は非常に重要です。 また営業活動以外に、社員教育の側面でもBCP策定は非常に重要であるといえます。 各部署の担当者でチームを策定を行うなかで、社員の危機管理能力を醸成します。 そして、策定したBCPは今後の従業員採用にも活かすことができます。 いざというときのための備えは、取引先からの安心、従業員の安心につながるのです。
従業員様数名とプロジェクトチームを組み、相談企業が「自分事」として策定できるようサポート
中小・中堅企業BCP策定サポートセンターは、担当者一人と打ち合わせをして、策定を代行するといったコンサルティングではございません。 相談企業の職種・部門ごとに担当者を輩出していただき、BCP策定プロジェクトチームを組んで、策定を進めます。 そして経営者にも積極的に参加していただきます。 「自分事」として本気でBCP策定に取り組めるように、コンサルティングさせていただくので、多くの企業様からご好評をいただいております。
相談料無料
中小・中堅企業BCP策定サポートセンターでは、BCP策定を希望される相談企業様については、初回60分無料でご相談をお受けしております。 BCP策定についてまだよくわからないという方も、お気軽にお問い合わせください。担当コンサルタントがわかりやすくご説明いたします。
なぜ今、
BCP策定なのか！？
６つのポイント
中小・中堅企業BCP策定サポートセンターは、これまで数多くの関西の中小・中堅企業様のBCP策定コンサルティングをお手伝いしてきました。
なぜ今、BCP策定コンサルティングなのか、簡単でわかりやすい6つのポイントを解説いたします。
①中小・中堅企業のBCP策定率は年々向上中！
②中小・中堅企業のBCP策定を国が推奨している！
③大阪府北部地震、台風大雨など、近頃自然災害が多い…
④アフターコロナではBCP策定の有無が取引条件として重要となる！
⑤関西ではBCP策定があまり進んでいないため、他社と差別化できる…！
⑥人材不足の昨今、もしものときの備えは採用にも力を発揮する！
なぜアフター
コロナにおいてBCP策定が重要なのか
2020年新型コロナウイルス感染症（ COVID 19 ）が世界的な大流行（パンデミック）を起こしました。
日本においても、感染者数は1.6 万人以上、死亡者数は 800 名以上となっていますが、有事の際に個人・企業が自発的に適切な行動を取ることの重要性は一層明らかになりました。このような感染症の発生は「いつ起きてもおかしくない状況にある」といわれており、中には目に見えない恐怖に対する不安からパニックに陥る方が出る可能性すらあります。
従業員が感染する危険性は企業ごとに異なりますが、従業員の新型コロナウイルスへの感染を防止するために、自社の事業内容にあわせた適切な感染防止策を実施しなければありません。
それぞれの企業が責任感を持ってきちんとした対策を行い、いざという時に従業員や会社を守れる体制づくりを行っていかなければなりません 。